FAQ

FAQ

Concept Design

Concept Designとは何ですか?

Concept Designは、組織や人の中にあるアイデア、想い、価値、ビジョンなど、まだ輪郭の定まっていないものを整理し、言葉にし、構想へと展開するプロセスです。

表面的な表現をつくるだけではなく、その背景にある文脈を読み解き、論理と感情・感覚の両面から概念を捉え直します。言語化された概念を、意思決定や事業、ブランド、プロジェクトなどの判断の軸として機能させることを目指します。

どのような相談ができますか?

理念やPurpose、Mission・Vision・Values(MVV)、ブランド、事業構想、プロジェクトなど、まだ考えが整理されていない段階からご相談いただけます。

「何を目指しているのか整理したい」「考えていることを言葉にしたい」「事業やブランドの方向性を明確にしたい」といった段階でも問題ありません。

デザインとは、ロゴやWebなどの制作のことですか?

OFFICE Pにおけるデザインは、見た目をつくることだけを意味しません。

まだ明確になっていない価値や課題を捉え、考え、整理し、言葉にし、具体的な構想へ展開していくこともデザインだと考えています。必要に応じて、言語化した概念をWeb、グラフィック、空間などの具体的な表現へ展開します。

どのような成果物になりますか?

プロジェクトの目的によって異なります。

Purpose、MVV、ブランドコンセプト、事業構想、プロジェクトコンセプト、戦略、言語設計、クリエイティブの方向性など、その後の意思決定や実行に必要なものを設計します。

最初から成果物を固定するのではなく、目的と状況を確認したうえで必要なカタチを設計します。

どのようなプロセスで進めますか?

対話とリサーチを起点に、状況を整理し、文脈を読み解きながら構想をつくります。

OFFICE Pでは、プロジェクトの状況に応じて「ほぐす」「いざなう」「みたてる」「ととのえる」「おめみえ」というプロセスを用いています。

Human Resource Development

人材育成開発とは何ですか?

Human Resource Development(人材育成開発)は、現在必要な能力や行動を育てるだけではなく、その人や組織がこれから必要とする能力を捉え、成長につなげる取り組みです。

研修だけを設計するのではなく、目的や期待する行動、能力要件、学習方法、評価・効果測定などを含めて、人が成長するプロセスを設計します。

研修だけを依頼することもできますか?

はい。研修プログラムの設計・開発・実施から、評価方法や効果測定まで、目的に応じて対応します。

一方で、研修だけでは解決できない課題については、コンピテンシー分析、能力要件や人事制度、組織の目的なども含めて検討します。

PurposeやMVVと人材育成開発を一緒に考えることはできますか?

はい。

PurposeやMVVを言葉として掲げるだけではなく、それを人の行動や学習につなげることが重要だと考えています。PurposeやMVVを起点に、組織が求める人材像、能力要件、研修、学習環境、評価などへ展開することができます。

研修の効果測定やROI分析もできますか?

はい。

研修の目的や期待する成果を明確にしたうえで、評価指標や測定方法を設計します。必要に応じて、学習成果だけではなく、行動変容や業務への影響など、複数の視点から効果を確認します。また、研修の結果・成果を実際の現場(例えば店舗)で従業員が接客に発揮しているか調査する「臨店調査」も行なっています。覆面調査と異なるのは、ブランドコンセプトやコンピテンシーに基づいた行動、発言、態度などを定性・定量の両面から観察・分析・報告することです。

ご依頼について

どのような業種・組織から依頼できますか?

業種・業態を限定していません。

企業、行政、教育機関、地域、個人など、それぞれの背景や目的を確認したうえで対応します。業界・業態が異なれば、歴史、文化、事業構造、課題も大きく異なります。OFFICE Pでは、その違いを踏まえてプロジェクトを設計します。

相談段階でも依頼できますか?

はい。

「何を依頼すればよいのかわからない」という段階でもご相談いただけます。まず現在の状況や考えていることを伺い、必要な取り組みや進め方を一緒に整理します。

費用はどのくらいですか?

プロジェクトの目的、内容、規模、期間などによって異なります。まずはご相談内容を伺い、必要な取り組みと進め方を整理したうえで、お見積もりをご提示します。

事前相談は無料です。

伝統や歴史に関わる分野も相談できますか?

はい。

伝統や歴史を尊重しながら、その価値を現代の文脈で捉え直し、新しいコンセプトへ展開することも可能です。必要に応じて専門家やパートナーと連携しながら進めます。